米国株について「一度投資したらほったらかしでいいよ」と言われている銘柄をさらに調べてみました。今回は特に数年前にそう言われた銘柄がメインです。

米国株へ長期投資するためには、できれば頻繁な売買よりも一度買ったらそのまま保有する方が楽ですね。そんなほったらかし投資にふさわしい銘柄について調べました。

エネルギーセクターへの投資を考える際に、そもそもの原油や石油について詳しく知りたいと思って参考情報を探していたところ、うってつけの教材に行き当たりました。

ヘルスケアセクターへの投資として少額ですがアムジェン（AMGN）を購入しました。

新たな投資先として最近気になる銘柄、TSMについてです。

人工知能やウェアラブルデバイス、ドローン、自動運転車など、最近になって様々な技術がトレンドになっています。それらが盛り上がれば盛り上がるほど、それを下支えするためのデータセンターも儲かるだろうと思われます。

セクター別の配当金調べも今回で最後です。part.3はヘルスケア、資本財、電気通信、公益事業の主要銘柄についてです。

9月の配当としてネクステラ・エナジー（NEE）からの配当金を受け取りました。

前回の記事の続きです。 ＜前回の記事＞ www.us-stock-investor.com

自分のポートフォリオについて配当金の支払月を調べましたが、他の銘柄はどうなのか興味がわいてきましたのでセクター別に調べることにしました。 ＜自分のポートフォリオについてはこちら＞ www.us-stock-investor.com

今のポートフォリオを確認すると、もう少しヘルスケアセクターへの投資を考えたくなってきました。

長期投資を目指す身として、配当金はできれば毎月安定して受け取りたいものです。ひとまず、現在のポートフォリオで毎月配当金を受け取れる状況なのかを確認してみました。

ジョンソン＆ジョンソン、エクソン・モービルから配当金を受け取りました。

テーマ投資という新しい投資スタイルを提案する「FOLIO」。ちょっと前にβ版への登録を申し込んでいましたが、先日に登録開始の連絡が来ましたので早速登録手続きをしました。今回はどんなテーマ銘柄があるかを見てみたいと思います。

2017年8月のポートフォリオと配当金をまとめてみます。

一昔前と比べてみても、今のスマホの生活への浸透度合いはかなり大きいと感じますね。その一因はやはり多種多様なアプリの存在でしょう。最近発表された調査で、今ミレニアル世代に最も支持されるアプリが明らかになりました。

ここ最近の小売ビジネスの変化は目まぐるしいものがありますが、ウォルマートがGoogleとオンラインショッピングで提携するというニュースを目にし、ますます競争の激しい業界になりそうです。

ナショナル・グリッドから配当金を受け取りました。

Amazonが商品注文から2分以内に商品を受け取れるサービス「Instant Pickup」を始めるそうです。やはり同業の小売企業への牽制もあるのでしょうか。

Amazonもウォルマートも実店舗とオンラインの融合を進めているところですが、その競争は将来は空中戦になっているかもしれません。

P&Gから配当金を受け取りました。同社に投資をしてから初めての配当金です。

住宅リフォームの小売りチェーンであるホーム・デポ（Home Depot、HD）の第2四半期決算が発表されました。内容は好調だったようです。そのカンファレンス・コールの中で興味深いと思ったことがありました。

主要国の経済発展を考える上で各国の人口増加率に興味がありまして、国連発表の統計データを見ていました。昨今オーストラリアの成長をよく聞きますが、数字を見ると確かに今後の成長が期待できます。

現在Appleが進めている新社屋「Apple Park」はある意味Appleの考える働き方改革の一環に思います。ただこの改革が必ずしも良い効果だけをもたらすとは限らないようです。

米国の小売業については最近はAmazonとウォルマートばかりに目を向けていましたが、Targetもいよいよ具体的な動きを見せてきました。

米国株投資家としては米国の労働者の状況も気になる情報ですが、最新の調査によると今の日本の労働環境と比べて大差ない状況が見えてきます。

先日のeSportsイベントで、イーロン・マスクも設立に加わったOpenAIが開発した人工知能がプロのプレイヤーを破る快挙を成し遂げました。人工知能の絶え間ない進化に驚嘆する一方で、当のイーロン・マスクは人工知能への警戒を更に強めています。

2020年の東京オリンピック開催まであと3年です。世間ではオリンピック特需で株価の上がる銘柄情報などが飛び交っていますが、特需の効果はどれくらい保つものなのでしょうか。

Amazonがホールフーズ買収により店舗ビジネスに本格参入すると予想されていますが、そうしたEコマースと実店舗の融合についてはウォルマートが一歩先を行っているようです。

Amazonで買い物をする機会は多いと思いますが、普段なにげなく買っているその商品、実はAmazonが製造したものかもしれません。